業者と行政で違う不用品回収の違いを紹介!

- 不用品回収の基本事項を調べよう

不用品回収の基本事項を調べよう

不用品回収をする際、粗大ごみなどはそれなりの料金が必要になる場合がある。
そして回収できない物があったりと、何かと手間がかかるものだ。
また、家電リサイクル法など守らなければいけない色々なルールもある。
粗大ごみ回収の方法を中心に不用品回収の知識を高め、適切に不用品を捨てられるよう心がけてみてほしい。

業者でごみ処理をする時の料金は?

まず、捨てる物の種類や大きさに関わらず、ごみ回収業者の大半は基本料金が必要になる。
基本料金が無料の業者もあるが、基本料金の有る無しで全体的な料金や業者の質が変わる訳ではない。
平均すると基本料金は3000円前後が目安だ。
そして粗大ごみ一つ分の処理料金に関してだが、これは業者によって違いがあり統一化されていない。
もし詳しい不用品回収相場の料金を知りたいなら、業者に頼んで見積もりを出してもらうのが手っ取り早い方法のはずだ。

行政でごみ処理をする時の料金は?

ごみの処分料金はもちろん決まっているが、大抵は自分が住んでいる市や町などが公式サイトで料金を公表している。
すぐに料金が分かる方法なので、まずは自分に当てはまる地域のサイトをチェックしてみる事をオススメする。
もし公表されていなくても、電話で問い合わせれば収集日や廃品回収の料金の案内をしてくれるだろう。
そして自治体によって料金は違うが、行政の場合は業者よりも安い値段でごみ処理出来るのが最大の利点だ。
また、指定袋の料金は大型な物になると1000円前後が一般的である。

行政では回収できない物がある

自治体によっては収拾できない物もあるので、事前に電話で確認しておく必要がある。
また、家電リサイクル法によって回収出来ない物は、確実に回収不可となるので覚えておこう。
家電リサイクル法の対象となる物はエアコン冷蔵庫、テレビ、洗濯機など。
また、パソコン類もパソコンリサイクル法によって回収不可の対象になる場合があるので気をつけるべきである。
そしてこれは一例だが、オートバイ、タイヤ、ピアノなどを回収対象外にしている市や区もある。
他にはあまりにも大きすぎる物は対象外となる事があるがサイズによる区別は自治体によってまちまちである。

料金と回収物に関しては電話でしっかり確認すること

当然の話だが、粗大ごみの処理に関しては自治体や業者で定められたルールがある。
料金にしても回収方法にしても、自分で考えず電話で確認するのが一番最適な方法だ。
粗大ごみを処理する時に大切なのはルールに従い、適切な方法でごみを処理すること。
あまり粗大ごみの処理をする機会は多くないと思うが、だからこそ徹底した事前の確認作業が必要なのだ。





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